不動産の物件情報を届ける手段として、チラシは今も根強く利用されています。しかし、新聞折込やポスティングを続けているにもかかわらず、問い合わせがなかなか増えないと感じている方も多いのではないでしょうか。
チラシは、掲載する情報や見せ方、配布方法を少し工夫するだけで、反響が大きく変わります。本記事では、集客につながる不動産チラシのつくり方について、必要な情報からデザイン、配布のポイントまでわかりやすく解説します。
不動産会社が集客にチラシを使うメリット
デジタル広告が主流となった今でも、チラシは不動産会社にとって有効な集客手段です。
住宅や土地といった不動産は、購入までの検討期間が長く、金額も大きな商材です。そのため、じっくりと比較検討したいという顧客の心理に寄り添うには、手元に残せて何度でも読み返せるチラシは相性がよいといえます。
ここでは、不動産会社がチラシを活用する主なメリットを3つ紹介します。
地域密着のアプローチができる
住み替えを検討している人の多くは、現在の住まいから徒歩圏内や同じ市区町村など、近隣エリアで不動産を探す傾向があります。住み慣れた地域で暮らし続けたい、子どもの学区を変更したくないなどが理由です。こうしたことから不動産広告は地域密着型のアプローチが有効といえます。
チラシはまさに一定の地域に限定して直接情報を届けられる媒体です。特定エリアの見込み顧客にアプローチできるため、潜在顧客への認知拡大や問い合わせ獲得につながります。
さらに、定期的にチラシを配ることで、地域住民の間で会社の存在が認知されやすくなります。将来、物件の売却や賃貸を検討したタイミングで、真っ先に思い出してもらえる会社になれる点も見逃せません。
出典：国土交通省住宅局「令和５年住生活総合調査（確報集計）結果」（https://www.mlit.go.jp/statistics/details/content/001907398.pdf）
ネットを使わない層にもリーチできる
インターネット広告は便利な反面、日ごろからインターネットを積極的に利用していない方には情報が届きにくいのが弱点です。新聞やチラシなどの紙媒体を主な情報源としている層も多いため、とくにシニア層やインターネット広告をブロックしている方などにはチラシは効果的なアプローチ手段となります。
チラシであれば、郵便受けに投函するだけで情報を確実に届けられます。インターネット広告では取りこぼしてしまいがちな潜在顧客との接点を生み出し、新たなニーズの掘り起こしにつながります。
手元に残してもらいやすい
情報が手元に残ることもチラシの大きな強みです。すぐに処分されず、冷蔵庫に貼られたり、リビングに置かれたりすれば、家族の目に何度も触れる機会が生まれます。
繰り返し目にすることで記憶に定着しやすくなり、家族で物件を検討する際の話し合いの材料として活用される可能性も高くなります。検討のタイミングでチラシが目に入れば、比較検討の際に真っ先に思い出してもらえる「第一想起」につながる点も、チラシならではのメリットといえるでしょう。
不動産チラシに必要な情報
反響につながるチラシをつくるには、まず読み手が知りたい情報を過不足なく盛り込むことが大切です。ここでは、不動産チラシに欠かせない基本的な要素を紹介します。
1.物件概要
物件概要とは、価格や所在地、面積、間取り、築年数、最寄り駅からの距離などのことをいいます。購入や賃貸を検討するうえで判断材料となるこうした基本情報は必ず明記しましょう。
2.間取り図
物件の広さや部屋の配置を視覚的に伝えられるため、読み手がそこでの暮らしをイメージしやすくなります。あわせて、物件の写真も欠かせません。外観や室内、周辺環境の写真を掲載することで、紙面だけでは伝わりにくい雰囲気を補えます。
3.問い合わせ先
会社名、免許番号といった業者情報も必ず記載しましょう。信頼できる業者であることを示す情報がなければ、興味を持ってもらえても行動に移してもらえません。
4.物件の取引態様
取引態様が「売主」「貸主」「代理」「媒介（仲介）」のいずれに該当するかも、忘れずに明記しましょう。取引態様によって仲介手数料の有無や取引の相手方が変わるため、消費者が正しく判断するために欠かせない情報です。
法規制やルールを要確認！
不動産チラシは、宅地建物取引業法（宅建業法）と、不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）にもとづく「不動産の表示に関する公正競争規約」という2つのルールを守って作成しなければなりません。
1.宅建業法
宅建業法では、事実と異なる表示や、実際より有利だと誤認させる「誇大広告」が禁止されているほか、造成や建築が完了していない物件の広告開始時期にも制限が設けられています。また、実際には存在しない、あるいはすでに契約済みの物件で問い合わせを誘う「おとり広告」も、厳しく禁止されています。
2.公正競争規約
公正競争規約では、物件の種類ごとに必ず表示すべき事項が細かく定められているほか「完全」「日本一」「格安」といった、根拠なく消費者を誤認させるおそれのある特定用語の使用が制限されています。また、表示する文字には見やすい大きさ（原則7ポイント以上）と色を用い、消費者が正確に読み取れるようにすることも義務づけられています。
こうしたルールに違反すると、地区の不動産公正取引協議会から警告や違約金などの措置を受けることがあります。正しいルールにもとづいた表示を心がけましょう。
【デザイン】集客できる不動産チラシのポイント
情報が整理されていても、チラシの紙面が読みにくければ、問い合わせにもつながりません。ここでは、反響率を高めるための紙面づくりのポイントを紹介します。
デザインに統一感を持たせる
ロゴやコーポレートカラーを継続して使用すると、会社のイメージが読み手の記憶に定着し、他社のチラシと比較した場合でも目を引きやすくなります。
フォントや使用する色の数も統一し、紙面全体に一貫したトーンを持たせることで、信頼感のある印象を与えられます。
物件に合ったデザインを意識する
ロゴやコーポレートカラーは統一感を持たせながら、チラシのデザインやレイアウトは扱う物件のターゲット層に合わせて変えることが大切です。
たとえば、高級マンションであれば重厚感のある落ち着いた雰囲気を表現し、単身者向けの物件であればポップで親しみやすさを打ち出すと、顧客の共感を得やすくなり、訴求効果も高まります。
ターゲットとなる年齢層や家族構成をあらかじめ想定し、その層に響く配色やレイアウトを検討しましょう。
魅力的な写真を掲載する
写真は、チラシの印象を大きく左右する要素です。晴天の日に撮影した写真や、広角レンズを使って部屋全体を写した写真は、物件の魅力を伝えやすくなります。
写真は数多く載せるのではなく、もっとも訴求したいポイントが伝わるものを1〜2点に厳選し、大きく掲載するのがコツです。写真を載せすぎると紙面が煩雑になり、かえって物件の魅力が伝わりにくくなってしまいます。
数字を盛り込んで情報に具体性を持たせる
「駅近」よりも「駅徒歩5分」のように、具体的な数字を用いると、物件のイメージを描きやすくなります。「築浅」ではなく「築3年」と表記するだけでも、読み手が受け取る印象は格段に具体的になります。
価格や面積、駅からの徒歩分数はもちろん、過去の成約件数や来場者数といった実績を示す数字を添えて、自社の強みを明確に伝えるのも効果的です。数字による裏付けは、情報の信頼性を高める効果があり、不動産の問い合わせにもつながります。
キャンペーン情報を掲載する
「来場特典プレゼント」や「期間限定キャンペーン」など、今すぐ行動する理由を提示することも、反響率の向上に効果的です。人は「今だけ」「ここだけ」という限定性のある情報によって、行動を促されやすいものです。
たとえば「来場先着10名様にギフトカードをプレゼント」や「今月中のご成約で特典あり」など、具体的な条件と特典を明記すると、読み手の行動を後押ししやすくなります。
WebサイトへのQRコードを掲載する
チラシにQRコードを掲載すると、読み手は気になった物件の動画やパノラマ画像など、紙面だけでは伝えきれない詳細情報にスムーズにアクセスできます。こうした紙とWebを組み合わせたクロスメディア戦略は、チラシの情報量を補いながら反響率を高める有効な手段です。
QRコードを掲載する際は、読み取りやすいサイズと余白を確保することが大切です。小さすぎるとスマートフォンのカメラでピントが合わず、読み取れないことがあるため、一辺1.5〜2cm程度を目安に、周囲に十分な余白を設けましょう。
【配布】集客できる不動産チラシのポイント
チラシは配布エリアや配布タイミングによって反響が変わるため、費用対効果の高い運用方法を取り入れることが大切です。ここでは作成したチラシを無駄なく効果的に届ける配布ポイントを紹介します。
配布手段はポスティングがおすすめ
チラシの配布手段には新聞折込という方法もありますが、不動産チラシはポスティングが適しています。新聞の購読状況にかかわらず、若い世代や子育て世帯を含め、対象エリアの世帯へ直接アプローチできるからです。
また、ポスティングであれば、ターゲットを絞った「セグメント配布」も可能です。これは、分譲マンションの購入検討層として、近隣の賃貸アパートに配布先を絞るなど、特定のエリアやターゲットに絞ってチラシを配布する方法です。マンションや事務所など、建物を限定して配布できるため、不動産チラシとの相性がよいといえます。
こちらの記事では、不動産業界におけるポスティングの効果を解説しています。 反響率を高めるコツやチラシ制作のポイントも紹介しているため、ぜひあわせてご覧ください。
配布する範囲やターゲットを絞る
反響率を高めるには、配布エリアとターゲットを明確に絞り込むことが欠かせません。地図データや商圏分析を活用し、ターゲットとする年収層や世帯構成に該当する人が多く住むエリアを見極めることで、効率よくアプローチできます。
エリアを広げすぎると配布コストがかさむ一方、反響につながらない層にも届いてしまいます。まずは狙いたいエリアを絞り込み、そのなかで反響を見ながら配布範囲を調整していくと費用対効果も高まります。
継続的に配布する
チラシは1回配って終わりではなく、継続して配布することで効果を発揮します。物件を検討するタイミングは人それぞれ異なるため、最低でも月に1回、可能であれば週に1回程度の頻度で配布し、顧客が検討を始めるタイミングを逃さないようにしましょう。
一度の配布で反響が少なかったとしても、それだけで判断せず、継続することで徐々に認知が高まる点も意識しておきたいポイントです。
効果測定を行い改善点を洗い出す
チラシは配布して終わりにせず、必ず効果測定を行いましょう。チラシからのみアクセス可能な専用のURLやクーポン、アンケート、専用電話番号などを活用すれば、どのチラシがどれだけの反響を生んだかを数値で把握できます。
反響率は「反響件数÷配布枚数×100」で算出でき、この数値をもとにデザインや配布エリアを見直すことで、次回以降の反響率の改善につなげられます。
反響率をPDCAサイクルにあてはめる方法もおすすめです。これは、Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）の4ステップを回し、業務の効率化と生産性の向上をはかる仕組みです。検証と改善を繰り返すPDCAサイクルを回すことが、費用対効果の高いチラシ運用の鍵となります。
まとめ
反響の出る不動産チラシは「正確な情報」「ターゲットに響くデザイン」「戦略的な配布」の3つが噛み合ってはじめて生まれます。デザインやデータをどれだけ工夫しても、どれかひとつが欠けていては、期待する反響にはつながりません。
とはいえ、配布エリアの選定やデザインの見直しには専門的な知見が必要で、社内だけで改善を続けるのは簡単ではないでしょう。だからこそ、豊富な実績とデータにもとづくエリア分析で、全国対応・低価格のポスティングを提供する「ポスメディア」の活用が、反響アップへの確かな近道になります。
チラシを配っても問い合わせが伸びない、配布戦略から見直したいとお考えの方は、ぜひポスメディアへお気軽にご相談のうえ、見積もりやお申し込みをご検討ください。
ポスメディアは、ポスティングサービスに関する相談を受け付けております。 お困りの際にはぜひお問い合わせください。
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